地震対策委員会
地震対策委員会
地震によるボイラーなどの火災・爆発・倒壊などが問題になっています。このためボイラーの耐震設計基準、地震発生時対策及び地震発生後対策の諸問題についてハード・ソフト両面から調査研究を行っています。
過去の活動状況
2023年度
- 図書「ボイラー・圧力容器地震対策の手引き」、「わかりやすいボイラーの地震対策Q&A」の改定案を作成した。
2022年度
- 「感震器に関するアンケート調査結果」をボイラ研究12月号に寄稿した。
- 協会発行図書「ボイラー・圧力容器地震対策の手引」及び「わかりやすいボイラーの地震対策Q&A」を改訂することで準備を進めている。
2021年度
- ボイラ研究2021年6月号に「熊本地震によるボイラー・圧力容器の配管の被害に関するアンケート調査結果」を寄稿した。
- 感震器に関するアンケート調査を行った。その結果をとりまとめ，活用方法等について審議した。
- 図書「ボイラー・圧力容器 地震対策の手引」，「わかりやすいボイラーの地震対策 Ｑ＆Ａ」の改訂を行うこととし，その改訂方針・日程等について確認した。
2020年度
- 熊本地震によるボイラー・圧力容器の配管の被害に関するアンケート調査結果について審議した。
2019年度
- ボイラー・圧力容器の配管に係る地震対策について審議した。
- 地震時のボイラー・圧力容器の配管に係る損傷についてアンケートを実施した。
2018年度
- ボイラー・圧力容器の配管に係る地震対策について審議した。
- 「ボイラー・圧力容器地震対策の手引｣及び｢わかりやすいボイラーの地震対策Q&A｣の「挟み込み部分」について、2018年に発生した北海道胆振東部地震に係るデータの追加等について審議した。
- 2018年北海道胆振東部地震によるボイラー・圧力容器への影響に関するアンケート調査の実施について検討した。
2017年度
- ボイラー・圧力容器地震対策の手引｣の「挟み込み部分」について、近年発生した主な地震に係るデータの追加等の見直しを行った。
- ｢わかりやすいボイラーの地震対策Q&A｣の「挟み込み部分」について、地震力評価法、地震地域係数等の変更に対応した見直し及び近年発生した主な地震に係るデータの追加等の見直しについて検討を行った。
平成28年度
- 熊本地震によるボイラー・圧力容器への影響に関するアンケート調査を実施し、その結果をボイラ研究に掲載した。
平成28年熊本地震によるボイラー・圧力容器への影響に関するアンケート調査結果
平成28年熊本地震によるボイラー・圧力容器への影響に関するアンケート調査を実施した。
- 熊本地震 委員会報告（ボイラ研究平成29年2月）⇒ 2016kumamoto1.pdf
- アンケート調査結果（ボイラー） ⇒ 2016kumamoto2.pdf
- アンケート調査結果（圧力容器） ⇒ 2016kumamoto3.pdf
- アンケート調査用紙 FORMAT ⇒ 2016kumamoto4.pdf
平成27年度
- ｢ボイラ研究｣の地震対策に係る小特集の掲載内容について審議した。
平成26年度
- 「静的震度法」，｢修正震度法｣による設計地震力の評価法について審議した。
- コイルばね指示で、ストッパーに高減衰ゴムを用いた最近の支持架台の防振特性について審議した。
- 東北地方・太平洋沖地震後，機器，配管の耐震対策として，具体的耐震対策の事例について審議した。
平成25年度
- 東北地方太平洋沖地震の関係学会調査報告書等を基に、ボイラー、配管系の被害，免震装置・耐振装置・防振装置の有効性とその損傷について検討した。
平成23年度
- 東北地方太平洋沖地震の地震波の特徴と長周期地震動の影響について審議した。
平成22年度
- ｢ボイラ研究｣12月号掲載原稿「改正された[気象庁震度階級関連解説表]と[気象庁マグニチュード]を取りまとめた。
- 長周期地震動の特徴をまとめ、長周期対応の感震装置、ビル上層階へのボイラー設置事例について検討した。
平成21年度
- テキスト「ボイラー･圧力容器地震対策の手引き」、｢わかりやすいボイラーの地震対策Q＆A｣の見直しと情報収集を行った。
平成20年度
- 地震対策に関する情報収集を行った。
平成19年度
- ｢ボイラ研究｣8月号に「ボイラー等の地震対策」を掲載した。
平成18年度
- 「わかりやすいボイラーの地震対策Q＆A」の改訂案を作成した。
- 平成18年度全日本ボイラー大会におけるパネルディスカッション（テーマ―地震と地震対策を考える―）の実施について審議した。
平成17年度
- ｢わかりやすいボイラーの地震対策Q＆A｣の改訂のための審議を行った。
平成16年度
- 「ボイラー･圧力容器地震対策の手引き」の改訂案について審議を行った。
- 新潟中越地震によるボイラー･圧力容器等の被害状況を調査した。
平成15年度
- 「ボイラー・圧力容器地震対策の手引」の改訂について審議を行った。