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附属品委員会

附属品委員会

安全弁・水面計などボイラー・圧力容器の附属品の技術は、逐年進歩発展しています。このため、これらの附属品の材料、構造及び性能の基準について調査研究を行っています。

過去の活動状況

2022年度

  • JIS B 8210「安全弁」に関し、安全弁メーカー、ばねメーカーで構成されるワーキンググループを設置し、ISO、ASMEとの整合性を考慮しつつ、JIS改正素案の検討を行った。

2021年度

  • JIS B 8210:2017に対する改正要望について、安全弁メーカー等から寄せられた要望(50項目超)をまとめた。
  • 液体用安全弁の大きさを求める算出法の検討として、より合理的と思われるJIS B 8210:2017のω法(JIS B 8227:2013「気液二相流に対する安全弁のサイジング」参照)等に基づく検討に着手した。

2020年度

  • 機関誌「ボイラ研究」に「測定の不確かさ」に関する記事の連載を企画し、4月号から5回にわたって記事が連載された。
  • ボイラ-年鑑に「安全弁に関するJISと国際規格,海外規格」の記事を寄稿した。
  • JIS B 8210:2017の要修正事項について調査・検討を行い、JIS B 8227:2013「気液二相流に対する安全弁のサイジング」を用いたボイラー・圧力容器の液体用安全弁吹出し量の算出法について検討した。

2019年度

  • JIS B 8210について、主要安全弁メーカー等に修正案のアンケート調査を行い、その結果を基に改正対応案について検討した。
  • 機関誌での“解説 測定における不確かさ”の連載について、記載項目等の検討を行った。
  • 委員会委員以外にも公開で、講演「安全弁解析に関する一試案 (永野 健一郎 (日揮) ) を行った。

2018年度

  • JIS B 8210について規定の確認作業を行い、対応ISO 4126-1,7:2013における誤記、不適切な記述及びISO規定移植時に生じた曖昧な表現等について、修正すべき箇所に対する一部確認を行った。
  • 温水用安全弁に対しては、「温水用逃がし弁の大きさを求める算式について(ボイラー関係)」があり、液相単相の吹出し量について、JIS B 8210:2017附属書B及び附属書JA.5の算定式との相違について審議した。

2017年度

  • 2017年に改正されたJIS B 8210の主な改正点に係る解説記事について審議し、ボイラ研究に寄稿した。
  • JIS B 8225:2012(安全弁―吹出し係数測定方法)の改正の必要性に係る検討を行った。
  • ボイラー・圧力容器の附属品のうち、「スチームトラップ」及び「圧力計」の最近の技術の動向等について、情報を収集調査した。

平成28年度

  • JIS B 8210改正原案作成委員会において取りまとめられた同JISの改正原案について補足的に審議を行った。

平成27年度

  • 2013年に改正されたISO4126 Part 1、同Part 7を踏まえて、JIS B 8210:2009「蒸気用及びガス用ばね安全弁」の改正素案について審議した。

平成26年度

  • JIS B8210:2009「蒸気用及びガス用ばね安全弁」改正のための素案にについて審議した。
  • ボイラー、圧力容器の附属品としてのデジタル機器使用拡充の可能性について審議を開始した。

平成25年度

  • 安全弁の前漏れを防止するためのアダプタの使用の適否について検討した。
  • JIS B8210:2009「蒸気用及びガス用ばね安全弁」の改正が必要な事項について予備的な検討を行なった。

平成23年度

  • JIS B 8225原案作成委員会( 特別委員会 )として活動した。

平成22年度

  •  JIS B 8225「安全弁-吹出し係数の測定方法」改正のための素案を作成した。

平成21年度

  • JIS B 8225「安全弁-吹出し係数の測定方法」改正案について基礎的検討を行った。

平成20年度

  • JIS B 8225「安全弁-吹出し係数の測定方法」の見直し事項について予備的な審議をした。

平成19年度

  • JIS B 8210原案作成委員会(特別委員会)として活動した。

平成18年度

  • JIS B 8210(蒸気用及びガス用ばね安全弁)の改正原案を検討するための方針を審議した。

平成17年度

  • ISO 規格に整合したJIS B 8210 (蒸気用及びガス用ばね安全弁)の改正原案について審議した。
  • 安全弁の吹出し係数測定方法等の調査の一環として、安全弁メーカーを視察した。

平成16年度

  • 温水ボイラー用逃がし弁の基準に関連して、「DIRES Research Program on Emergency Relief Systems(米)」について調査した。